オープングループ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：高橋 知道）の子会社で、「ヒトの進化を共創する」をミッションに掲げるオープン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長：石井 岳之、以下「オープン」）は、宮崎県日向市（市長：西村 賢）、株式会社小学館が提供する「コロコロコミック」と締結した包括連携協定※に基づき、第1弾イベントとして2025年2月22日（土）に「家族と一緒に！コロコロコミック生成AI体験授業」を開催いたしました。

※ 報道発表資料：https://open-group.co.jp/info/2024/12/corocoro/





■イベント概要
イベント名称：家族と一緒に！コロコロコミック生成AI体験授業
開催日時　　：2025年2月22日（土） １.10：00～12：00 ２.14：00～16：00
開催場所　　：日向市役所 4階「委員会室」
定員　　　　：１.２.各10家族（参加者数合計／保護者：24名、子ども：29名）
参加費　　　：無料
対象者　　　：日向市在住の小学校3年生から6年生　※保護者同伴必須
主催　　　　：株式会社小学館、オープン株式会社
協力　　　　：日向市

■イベント内容
　『想像力は、チカラだ』をコンセプトに、下記5つの構成ポイントに基づいた、子どもの想像力に繋がる学びの場を提供しました。

＜構成ポイント＞
気付き　：生成AIがどういった未来を生み出すのか
学び　　：子どもの未来を親子で実感
実践　　：親子で一緒にワクワクを体験
発信　　：親子での学びを再確認
振り返り：気付いたことを言葉にして認識

＜イベントプログラム＞
・読書感想文が楽しくなる方法がわかる！
・家族で一緒にAIを使って、4コマ漫画が作れる！
・どんなAIがあるのか分かる！

　イベントでは生成AIのデモ操作（作詞・作曲・AIカメラ認識等）を目前で体感した後に、夏休みの宿題の定番「読書感想文」をテーマに、生成AIが子どもの「考える力を身に付けること」や「考えたことを表現すること」に対してどのようなサポートを行えるのか、親子での体験を通して学びました。
　なお今回使用したChatGPTは利用推奨年齢が13歳以上のため、保護者がPC操作を、入力するキーワードの検討を子どもが担当する形で、親子の共同作業として「生成AIを活用した4コマ形式のイラスト」を作成しました。最後に作品を参加者全員の前で発表することにより、制作の過程で得た実感をより確かな経験として残しました。

　コロコロコミック研究所の所長と共に楽しみながら最新のIT技術を学ぶ中で、子どもたちはAIをより身近な存在として認識し、保護者はAI利用における注意点や、親の立場からの支援が必要な点に関して理解を深めることができました。

■イベント参加者の声
1.子どもの声
　意外と想像通りにいかなかったりしたけど、そこを工夫したりして頑張るのが楽しかったのでまた聞きたいです。

　AIを使うとどんなことでも出来るけど、全てをAIに任せてはいけないことが詳しくわかって、とても楽しかったです。また来たいです!!

2.保護者の声
　とても学びの多い時間でした。AIとの向き合い方、自分の考えや想いを伝えることの大切さを改めて知ることができました。有難うございました！

　ChatGPTはニュースで聞いてはいたけど身近で、しかも息子の好きなコロコロで学ぶ機会をいただけて、親子で楽しく取り組めました。肯定的な皆様に感謝です。ありがとうございました。

　子どもに分かりやすい内容で、私も勉強になりました。子ども達には自分の意思を大切にして、上手に生成AIを活用していってほしいです。また家でも家族でやってみます。ありがとうございました。

■イベントの様子















【媒体・会社概要】
■コロコロコミック（https://corocoro-news.jp/）
日本一売れてる小学生男子の最強バイブル！
最新のホビー・ゲーム情報と爆笑ギャグ漫画・熱血ストーリー漫画が、ブ厚い誌面に超ギッシリ！
毎号、子ども達のココロを鷲づかみ！！

■オープン株式会社（https://open.co.jp/）
日本では、労働力不足、高齢化、技術の進歩といった構造的な変化により企業を取り巻く環境が激変しています。加えて毎年変化のスピードが増しています。
オープンはこうした変化に対応するため、オートメーション技術と技術を実装していくヒトに投資を集中させます。技術を提供するだけなく、業務に実装し、価値を出すところまで伴走いたします。

・本社所在地：東京都港区西新橋3-3-1 KDX西新橋ビル 3階
・設立　　　：2013年7月
・代表者　　：代表取締役執行役員社長　石井 岳之
・資本金　　：3,000万円
・事業内容　：スマートロボット（RPA、AI）を活用した情報処理サービス、コンサルタント事業、
　　　　　　　アウトソーシング事業、デジタルマーケティング、オンライン広告事業

＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。